ドモシカブログ
DOMOCICA Blog
- HOME
- ドモシカブログ
-
2020.11.12
”新型コロナ”は第3波へ。感染人口と身を守るための「住まい」とは
2020年1月から始まった感染拡大から落ち着きを見せ、11月に3度勢いを増し始めた新型コロナウイルス。あらゆる感染症は第1波、第2波を経て落ち着きを見せる傾向がありますが、新型コロナは一筋縄ではいかないようです。世界や東京・北海道をはじめ感染拡大の様相を見せるコロナ。メディアでは第3波を懸念する報道が既に始まっています。引き続き感染予防を積極的に行うことが重要ですが、新築住宅を検討している人にとって”感染予防ができる住まい”を選ぶというのも大切なポイントになります。今後の生活には居住快適性、そして感染予防を考慮した住まいとして高断熱高気密の「省エネ住宅」の性能が欠かせません。(関連記事)："アフターコロナ"を考えた住宅選び！「高性能住宅」で家族との快適な暮らしを営む【世界でも勢いを増す新型コロナ】これから冬時期を迎えるヨーロッパ諸国では、新たに新型コロナの感染拡大が懸念されています。NHKの報道によると、日本時間11月9日現在、世界の新型コロナ感染者数は5000万人超。（アメリカ・ジョンホプキンス大学調べ）フランスやイタリア、イギリス等で感染が急速に広がっており、街の飲食店や各店舗も営業自粛を余儀なくされています。出典：NHK「新型コロナ世界の感染者数5000万人超える」【国内の感染状況は？】世界の感染状況と平行し、国内でも感染者数が増加しています。厚生労働省によれば11月12日までの日本国内の感染者は111,711例。東京では11月8日現在、189人が新型コロナに感染しており、感染人口分布は20代・30代・40代に多く、都は都民に対し、さらなる感染予防への対策を徹底してほしいとしています。【日本国内の累計感染者数】新型コロナのこれまでの累計感染者数のトップ3は東京が32,618人、大阪府は13,816人、そして神奈川県が9,339人。いずれも新規感染者数が多い地域となっており、北海道に関しては新規感染者数が153人と急増している地域になります。香川県の累計感染者数は107人と、トップ3とは比較しても少なく、新規感染者数は2名。GoToトラベルキャンペーンなどにより他県からの来訪者が増加したこともあり、感染予防には細心の注意を払うべきと言えるでしょう。【今後も欠かせない新型コロナ感染予防策】新型コロナ感染予防策として手洗いからソーシャルディスタンス、3密回避をはじめ、店舗の接客や各職場での働き方について多くのインフォメ－ションがあり、これらを再度確認しておきましょう。感染拡大に関する現状把握もまた非常に大切ですが、主要な感染経路として住宅内もコロナ感染予防に配慮した住宅であることが肝要です。参照：厚生労働省【重要度が増す「住まい」での感染予防】各都道府県で注意が促されているコロナ感染時の病床数の調整ですが、東洋経済オンラインによれば香川県も現在病床数が少ない県のひとつ。まだ重傷者が出ていないことや、感染者数が少ないことが幸いですが、住宅に滞在する時間が増加した現在、家庭内での感染予防は健康に暮らすためのポイント。高い断熱性と気密性によって高い換気効率、そして免疫力を維持し、健康を守る「省エネ住宅」は新築住宅で検討すべき住宅です。【「省エネ住宅」で感染症から身を守る】世界、そして日本で収まる気配を見せない新型コロナ感染症。今後の感染拡大、そして感染症とともに生きていく可能性がある中、住まい選びこそ重要と言えます。空気中の細菌やウイルスを効率的に屋外へと追い出し、1年を通して免疫力の下がらない室温を維持するには、住宅に高い断熱性があること、そして高い気密性があることが必須条件。断熱性・気密性が低い一般住宅では実現することはできません。ウィズコロナ時代に選ぶべき住宅は「省エネ住宅」です。（関連記事）：アフターコロナは”タッチレス”が人気に？「省エネ住宅」に取り入れたい設備とは【感染症から身を守るための住まいを選ぼう】新型コロナ感染症は、2020年末には第3波の到来が予測されています。クラスターによる飛沫感染、そして何気ない日常で感染する可能性も捨てきれません。香川県においてはまだ感染事例はごく少ないものの、いつどこで新型コロナと遭遇するか分からないという側面があります。在宅時間が長くなったコロナ以後の暮らしで家族の健康を守るためには、感染を予防できる住まいを選ぶことが必須です。新築住宅は、高効率換気と免疫力を可能にし、感染予防ができる高断熱高気密の「省エネ住宅」を選びましょう。
-
2020.11.11
”床下”を温かく！「基礎断熱工法」の特徴をチェック！
快適さや光熱費などのコスト面を含め、新築住宅の住み心地を大きく左右することになる”断熱性”。環境と家族の健康を守る省エネの大切さがクローズアップされる現代の住宅では、高い気密性と断熱性は最優先事項に位置していると言っても良いでしょう。性能の高い省エネ住宅を建てるなら住宅自体の断熱はもちろん重要ですが、基礎部分の断熱も忘れてはいけません。断熱性・気密性において優れる基礎断熱には・基礎内断熱・基礎外断熱の2つの工法があります。基礎断熱工法の特徴やメリット・デメリットなどについて解説していきます。(関連記事)：住宅の頑丈な土台になる「基礎」。その種類や特徴をチェック【床下を”室内”と考える「基礎断熱」】一般的に多く普及する”床下断熱”は床下を屋外と考える工法のため、床下空間は寒く、また気密を取るのが難しいという特徴があります。一方、基礎断熱では床下を”室内”と考え、基礎の立ち上がり部分の内側もしくは外側に断熱材を施工し、室内同様に換気を行います。これにより床下空間は温かい温度に保たれ、高い断熱性と気密性を実現することが可能になります。【「基礎内断熱」と「基礎外断熱」】基礎断熱の種類である「基礎内断熱」と「基礎外断熱」は、その名の通り断熱材を基礎の内側に施工するか、外側に施工するかで分けられている工法です。基本的には同じ基礎断熱工法ですが、内外どちら側に断熱材を施工するかで特徴が若干異なります。まずは「基礎断熱工法」のメリットデメリットについて見ていきましょう。【「基礎断熱工法」のメリット・デメリット】◎ 床下空間が温かい基礎断熱のメリットとして、床下断熱とは違い、床下を暖かい温度に保つことが出来るという点が挙げられます。夏は床下空間が涼しく、また冬は床下空間が温かいことで、足元の温度が調整され、室内はより過ごしやすくなります。このメリットを最大限に引き出すには、高断熱・高気密の住宅であることが必須です。◎ 気密が取りやすい気密性を高めるには施工技術が必要になる床下断熱。配管や配線など、多くの場所に隙間ができやすい床下ですが、基礎断熱は反対に気密が取りやすい断熱工法です。これは床断熱と比較して床下に通気孔を設けないという特徴によるもの。高断熱高気密の住宅には欠かせない要素です。◎ コンクリートの蓄熱性基礎のコンクリート部分は蓄熱層となっており、十分に温まった室温を蓄熱。熱が溜まり切ることで、長時間にわたって温かい足元をキープすることが可能になります。【「基礎断熱工法」のデメリット】◎ シロアリの侵入基礎断熱で最もリスクとされているのが屋外からのシロアリの侵入です。一般的に、基礎内断熱よりも断熱効果が高いと言われる基礎外断熱ですが、同時にシロアリの侵入リスクが高いと言われています。◎ 床断熱よりコストが掛かる基礎の内部、または外部に断熱材を施工する基礎断熱工法は、床断熱よりもコストが掛かるのがデメリット。その内訳は、床下断熱にはないシロアリ対策や床下換気、湿気対策のコストになります。【基礎断熱のシロアリ対策は進化している】基礎断熱工法では、万が一シロアリの被害が起こった場合、床下断熱に比べて被害に気づきにくいことから、被害が深刻になる可能性が指摘されています。特に基礎外断熱工法はリスクが高いと言われていますが、それは以前の話。現在のシロアリ対策は進化しています。薬剤散布やシロアリに侵食されにくい断熱材、防蟻シートなど、シロアリ対策をしっかりと行うことでリスクを軽減できます。（関連記事）：”ベタ基礎・布基礎”の特徴とは。メリット・デメリットや違いを解説【「基礎断熱工法」について知っておこう】快適な暮らしを実現するための断熱性と気密性ですが、それは住宅の壁や床、天井に限った話ではありません。基礎断熱工法により基礎を断熱することは、温かい床下空間を作り出すことに繋がり、温かい室内を実現します。メリットの多い基礎断熱工法ですが、やはり気がかりなのはシロアリ被害ではないでしょうか。近年の基礎断熱工法は進化しており、使用する素材や材料、設計に至るまで、シロアリの侵入に対策がなされています。暖かい家を建てるためにも「基礎断熱工法」について知っておきましょう。
-
2020.11.07
”温度と湿度”が仕事・勉強に影響大！効率が上がる「省エネ住宅」
光熱費の削減や健康促進、環境保全など、あらゆる面で良い影響がある高断熱高気密の「省エネ住宅」。近年ますます建築が進む住宅ですが、あらゆる研究によって暖かい暮らしが健康寿命にも大きく影響することが分かっています。今後の私たちの暮らしに欠かすことができない良質な室内温熱環境ですが、室内で行う仕事や勉強にも多大な影響を及ぼすのはご存知でしょうか。新型コロナの外出自粛などによって住宅内で仕事や勉強に取り組む人が増える中、生産性を上げるために室温・湿度に気を配ることは思った以上に大切と言えそうです。省エネ住宅では一定の適度な室温・湿度をキープすることができ、仕事や勉強の効率向上に貢献します。(関連記事)；”夏バテ”の症状をチェック！「省エネ住宅」なら酷暑でも快適に過ごせる【”在宅”でますます重要になる室内環境】昨今の新型コロナ感染拡大により、テレワークややリモートでの授業がすでに一般化しているのはご存知の通り。将来の子供の学業や進路、また自身のリモートワークでの成果を考えたとき、やはり出来る限り生産性は高めたいポイントです。時間と場所を選ばすに勉強や仕事に取り組むということ自体に良し悪しはありますが、やはり着目すべきは効率の良さなのではないでしょうか。【生産性に多大な影響を及ぼす室温・湿度】足元が冷たくて仕事や勉強に集中できない、部屋が暑すぎて仕事が手に付かないなど、室内の不快さが効率に影響したという経験がある人は多いでしょう。仕事や勉強に取り組む際は、個人個人それぞれのペース配分や休憩のとり方など様々ですが、実際に生産性に大きく影響しているのが”室温・湿度”です。近年の研究では、”室温・湿度”が生産性に与える影響が予想以上に大きいことが明らかになっています。【”室温”が生産性に与える影響】適度な室温は、仕事や勉強の効率に実際的な影響を及ぼします。アメリカ・コーネル大学とフロリダの保険会社によって行われた室温と生産性の研究では、室温を22度から25度に上げることで、パソコン作業でのタイピング数が150パーセント上昇。また、タイピングのミスが44パーセント減少し、仕事の効率に大きく影響することが分かりました。土地柄などで室温は上下すると考えられるものの、この研究の結論として、室温は仕事に対して確かな影響を与える鍵であるとしています。そして、室温を適度に調整することは、1時間あたり2ドル多く利益を生み出すことが可能になると締めくくっています。（出典）：Study links warm offices to fewer typing errors and higher productivity【”湿度”が生産性に与える影響】体感温度、そして皮膚の乾燥と人体に影響を及ぼす湿度は、仕事・勉強の効率にも影響します。早稲田大学理工学総合研究センター客員研究員の堤仁美氏による研究では、湿度が35パーセント以下の低い状態ではドライアイなどによりまばたきが増え、生産性が下がることが指摘されています。また、その他の研究によれば湿度が高すぎても不快を感じ、疲れを感じやすくなることが明らかになっています。出典： 低湿度環境が在室者の快適性・知的生産性に与える影響に関する研究【仕事・勉強の”効率”が上がる環境とは？】室内で活動するのに適した温度は一般的に20℃から25℃と言われています。その理由として、人間の脳は温度によって能力が左右されやすく、室温が高すぎる場合も、低すぎる場合も効率が大きく落ちこみます。暑い環境で作業を続けた場合、その効率は20パーセント以上落ちると言われており、これを仕事や勉強に換算すれば、室内環境には多大な影響があると言わざるお得ません。また、湿度は人体が快適と感じる程度が適度であり、夏は少し低め、冬は少し高めを意識し、50％前後が最も良さそうです。（関連記事）：新築で重視すべき「温熱環境」。全ての住宅メーカーが建築できる訳ではない”本当に温かい家”【「省エネ住宅」の適温適湿で生産性を上げる】新築マンションや新築の戸建て住宅では、現在テレワークを考慮した間取りに人気があります。仕事や勉強に集中できる間取りはこれからの暮らしに大切になりますが、もうひとつ考えたいのが室温・湿度。高断熱高気密の省エネ住宅では、従来の住宅では不可能な一定の室温・湿度の調整が可能になります。子供の将来、そして仕事に取り組むことを考えると、やはり「省エネ住宅」が適していると言えるでしょう。新築住宅には「省エネ住宅」を選びましょう。
-
2020.11.04
家が暖かいと”寿命”が伸びる？「脳神経」と「室温」の関係とは
”家の中が暖かい”これほど肉体的・心理的に安心を与えてくれるものは無いのではないでしょうか。何十年もの間、家族と共に暮らす住宅ですから、健康を守るためにも室温は暖かく保ちたいところです。最近では、住宅と健康の間に密接な関係があることが次々と明らかになっていますが、実は「脳神経」と「室温」の間にも密接な関係があることが分かっています。室温は老後の生活に大きな影響を及ぼすことが研究で明らかになっており、室内を温かく保つ取り組みで、平均健康寿命が伸びた”という街が実在します。その街では一体何が起きているのでしょうか。「脳神経」と「室温」の関係について解説していきます。(関連記事)：後悔しない家は”温かい”。室内温度のムラで見分ける「断熱性・気密性」【脳神経の質が落ちる”寒い家”】老後のあらゆる病気や生理的変化に影響する脳神経の衰え。脳年齢を若く保つことは、物忘れや衰えを防止する上でも大切な事と言えます。年令を重ね、老後にはさらに著しくなる脳神経の老化ですが、そこには室温が大きく影響します。慶應義塾大学の伊香賀教授率いる研究チームによれば、”寒い家”と”暖かい家”に住む40代から80代の住人約150人の脳神経を検査した結果、”寒い家”に住む人の脳神経の質が低下する傾向にあることが明らかになりました。※参考図書・・・『室温を2度上げると健康寿命は4歳伸びる』笹井恵里子・著【「暖かい家」で脳が衰えない理由】あらゆる病気や物忘れ、そして見た目の若さにも大きな影響を与えると考えられている脳機能。暖かい家で脳が衰えない理由のひとつに、睡眠の質が上がり、背筋が伸びて体が活発に活動しやすくなるという点が挙げられます。筋力はさらに鍛えられ、これによって意欲を司る前頭前野の活動が活発になることで、脳神経の衰えを防止できると考えられています。なお同研究では、寒い家に住むだけで2年足らずで脳が機能低下することも明らかになっています。【「暖かい家」で長寿の街】高知県北西部に位置し、街の約4割は高齢者が占めているという高岡郡祷原町（ゆずはらちょう）。南国ながらも冬季は冷え込みの激しいこの地域は、その高齢者割合から日本の未来の姿と言われている場所です。慶應義塾大学の同教授は、医師と共に2002年より室温の研究結果を元に”住まいと健康の関係”について疫学調査を開始。その結果、研究開始当初に比べ暖かい家に住む住民の健康寿命は伸び、寒い家で暮らすことではあらゆる健康リスクが高まることが明らかになりました。【健康に大きく影響する”室内温熱環境”】前述の調査では、室温18度以上を保てていた住宅に暮らす人に対し、それ以下の室温で暮らす人の高血圧発症割合が約6.7倍、また夜間室温9度以下で暮らす人の循環器系疾患発症率リスクが約4.3倍も増加することが判明。調査は生活環境などは考慮した上での調査であり、つまりこの結果はただ単純に”室内温熱環境”だけで健康リスクにこれだけの差が出るということを証明しています。脳神経の質を保つには適量なブドウ糖の摂取が必要と言われていますが、加えて考慮すべきは”室内温熱環境”です。【屋外と室内を分け隔てる”断熱”で健康を守る】脳神経の衰えを防ぎ、体の健康を守るにあたって重要な役割を果たす住宅の断熱性。断熱とはつまり断熱材等で空気の層を作り、屋外と室内を分け隔て、室内空間を暖かく保つことに他なりません。同時に気密性も考慮し、室内の温かい空気が外に逃げないようにすることも大切になります。また前述の調査では、服を着込んで冬をしのぐことは室内での活動を妨げ、筋肉量の低下、そして脳機能の低下へと繋がることが分かっています。高断熱高気密の省エネ住宅で、服を着込むことなく暮らせる室温18度以上を目安として、室内温熱環境を整え暮らすということは、コストや環境面に限らず、住人の健康を守る手段。言い換えるならば、家族の健康や老後の暮らしを守るのに、”住宅性能”ほど大切なものはないと結論づけることができるのではないでしょうか。（関連記事）：「高断熱高気密」は”中途半端な施工”が健康被害に繋がる【”高断熱高気密”が寿命を伸ばす】住人の健康に多大な影響を及ぼす室内温熱環境。健康寿命が向上した祷原町では”暖かい住宅”が健康を守るという認識がすでに広がっているそう。18度以上という健康的な室温を保つ高断熱高気密施工は、家族の健康を守るだけでなく、コスト面や資産価値など多くの面でメリットがあります。新築住宅購入の際は、住宅の価格差のみで家を判断しがち。その性能の高さから、イニシャルコストが若干高くなる省エネ住宅ですが、将来の家族の健康と幸せ守るという点で、住宅の価格差を遥かに凌ぐ価値があると考えて間違いはありません。高断熱高気密で、末永く健康に暮らしましょう。
-
2020.11.02
”無理のない返済”が大切！住宅ローンで知っておくべき「返済比率」
新築住宅を手に入れるにあたり利用できる、様々な条件とともに借入額が決定される住宅ローン。生活の中では、住宅を購入する以外にも車のローンなどの比較的高価なものにローンを活用する人は多いでしょう。しかしながら、住宅ローンの他にもローンを組んでいるという家庭なら、月々の支払いが多くなり返済困難になる可能性もあります。このような事態をさけて、無理なくローン返済ができるようにする目安となるのが「返済比率」です。あまり聞いたことがないという人が多いであろう「返済比率」とはどんなものなのでしょうか。新築住宅で住宅ローンを利用する人が知っておくべき「返済比率」について解説します。(関連記事)：”住宅ローン”の「審査内容」とは？押さえておきたい基本ポイントをチェック！【「返済比率」とは？】”返済負担率”や”融資比率”という呼び名もある「返済比率」。「返済比率」とは、本収入や副収入を含む収入総額に対し、元本と利息を含む年間返済額の割合を示します。つまり、この「返済比率」を知ることで無理のない返済が可能になる金額を知ることができます。住宅ローンを組むにあたって金融機関の審査に大きく影響し、この返済比率を目安としてローン総額を決定します。【「返済比率」における”総収入”と”年間返済額”】返済比率算出における”総収入”とは、仕事で得た給与に加えて家賃収入や副業収入といった副収入を含みます。つまり、確定申告を行った収入に関しては、すべてが総収入に含まれます。（通常は税引前の収入）また、”年間返済額”は住宅ローンに限らず、クレジットカードのローンや車のローンなど、年間で返済すべきローンのすべてが含まれます。【「返済比率」の算出方法】返済比率の計算方法は以下の通りとなっています。［返済比率］＝年間返済額÷年間総収入✕100［例］■ 年間返済額・車のリースローン 月3万円・カードローン 月2万円・住宅ローン 月8万円合計＝ 月13万円 年間返済額＝ 156万円■ 年間総収入額・給与収入 40万円・副業収入 10万円合計＝ 50万円年間総収入額 ＝600万円◎ 返済比率・156万円÷600万円✕100＝26返済比率＝ 26%算出した返済比率と、金融機関が設定した返済比率に当てはめれば、どれだけの金額が借りられるかが明らかになります。【各金融機関の設定する「返済比率」】金融機関が設定する「返済比率」の例は以下のようになっており、年収と返済比率の割合が審査の基準となります。■年収100万円以上/300万円以下・・・返済比率20%以下■年収300万円以上/450万円以下・・・返済比率30%以下■年収450万円以上/600万円以下・・・返済比率35%以下前項を例に取れば、返済比率26%ですから、銀行が設定する審査基準に当てはまるため、希望金額を借り入れることができます。【無理なく返せる額はどれくらい？】しかし、もうひとつ考慮しておきたいのが、”借りられる額”と”返済できる額”の違いです。一般的に無理なく返済でき、生活を難なく送ることが出来る返済比率の目安は25%から30%と言われています。多く借りられるからといって、無理をしてしまうと後々返済が厳しくなってしまうため、頭金を用意するなどの対策も必要になるでしょう。そしてもうひとつ考慮したいのが生活に関わる費用です。【「省エネ住宅」で光熱費を徹底的に抑える】各種ローンの他に考えるべきは、家族の教育費や、暮らすための光熱費などです。あらゆる生活費の中で金額が高く、なおかつ支払い続ける費用といえば光熱費。「省エネ住宅」は徹底的に光熱費を抑えることが出来る高性能住宅は、毎月のローン以外の支出を抑え、無理のない住宅ローン返済を可能にする住宅です。（関連記事）：”光熱費”の意識改革！「高性能住宅」なら劇的削減が可能に【返済比率を知り、支出をシミュレーションしておこう】金融機関の審査条件ともなっており、住宅ローンで返済に無理のない金額を知ることが出来る「返済比率」。収入と支出のバランスを見極めることは非常に大切になります。また、ローンでの支出以外の部分、つまり光熱費の支払いを加味することなどは、事前に考慮しておくべき項目と言えます。そして、「省エネ住宅」は、莫大になる毎月の支払い負担をへらすことが可能になる住宅であり、選ぶべき住宅と言えます。新築住宅の購入の際には、返済比率を知り、支出をシミュレーションしておきましょう。
-
2020.10.30
住宅の強度や安全性を知る！「構造計算」と”耐震等級”
地震の多い日本に新築住宅を建てるのであれば、必ず確認しておきたい住宅の強度。ごく稀に起こる、建物に衝撃を与える大地震ですが、近年でも大きな地震の被害による住宅の半壊や倒壊がニュースになっています。それ以外にも、巨大な台風による強風など、多くの力にさらされる住宅ですから、安全な生活を守るために強固であるべきと言えます。住宅の強度と言えば、よく聞くのが「構造計算」。非常に複雑な内容となっていますが、「構造計算」とは何なのか、また基本的な内容についてよく知らないという人も少なくはないでしょう。住宅の強度や安全性を知るためにも、「構造計算」についての基本を知っておきましょう。(関連記事)：確認しておけばよかった！後悔しないための”新築の注文住宅”事前の確認ポイントとは【住宅の強度を測る！「構造計算」とは】あらゆる”力”を支え続ける住宅。重量のある住宅に自然にのしかかる重力をはじめ、大きな家具や荷物、人間の体、外的要因である地震の揺れや台風による強風など、住宅に掛かる力は思った以上に大きなものです。「構造計算」とは、そんな住宅で安全に暮らすために、その構造について安全性や強度を確認するための計算です。計算する箇所は、各箇所の部材の強さ、地盤や基礎、そして壁床の強さです。この構造計算によって、住宅の床や廊下、各部屋のフロアが荷重によって傾くことなく安全に暮らせる場所になっています。【住宅に掛かる”力”の種類】”住宅に掛かる力”には、どのような種類があるのでしょうか。住宅の許容応力の計算、つまり「構造計算」による構造の検証・証明は、以下の力に耐えうるという裏付けになります。・鉛直荷重（下方向に掛かる力）・地震荷重・風荷重・偏芯率（強度のムラ）・層間変形（建物の変形）・部材接合部の強度【”小規模建物”において実は義務ではない「構造計算」】度々、地震が起こる際によく問題となる住宅の強度。最近の新築住宅であれば、構造計算は必ずしているだろうと考えるのが自然です。しかしながら、「構造計算」は2階建木造住宅以下、面積500㎡以下の小規模建築においては法律の”4号建築物”の特例により免除されます。現在建築されている既存住宅の約8割では「構造計算」が行わていないと言われており、簡易的に住宅の強度を測る壁量計算のみしか行われていないというのが現状です。【膨大な資料となる「構造計算」】住宅の強度を簡易的に測る方法はいくつか存在します。簡単に誰でも出来てしまう壁量計算は、特に複雑な計算なく住宅の強度を仮定し測定するやり方であり、その内容はA3用紙1枚に収まります。反対に「構造計算」は、冒頭であげた各所の荷重計算を全て行い、その内容はA4用紙で約270枚の膨大な資料になります。その内容が全く違うことが伺えます。【住宅の「構造計算」に掛かる費用は？】「構造計算」があってこそ安心できる住宅ですが、簡易計算とは違い、その内容に比例し掛かるコストも大きくなります。簡単な確認となる壁量計算にはコストが掛からず、構造計算を行う場合は平均で30万円程度の費用が発生します。時間と手間がかかる「構造計算」は住宅価格のコスト削減を測るため省かれることが多くなっています。【高い耐震等級・構造計算が安全な住宅の証】建築基準法で定められる最低限の耐震基準値ですが、これはあくまで最低限の基準値であり、大きな地震の到来を考慮したとき、心もとない基準と言えます。また、耐震等級1は壁量計算が基本となるため、大地震に分類される地震に耐えることが難しいかもしれません。壁量計算を基本にした耐震等級2・3も強度はありますが、安心・安全な住宅の証として、”構造計算を元にした耐震等級3”ほど心強い住宅はないでしょう。（関連記事）：地震に強い住宅を選ぶ上で注意したい「耐震等級3」と「耐震等級3相当」の違い【強固な住宅が家族との生活を守る】あらゆる力にさらされる住宅。「構造計算」は、強い住宅を建てる上で非常に心強い住宅の許容応力計算です。その内容は多岐にわたり、住宅の正確な強度を算出する計算となっています。法律上の4号建築物の特例により、複雑な応力計算を省く事ができる住宅ですが、万が一の地震を考えたときにやはり住宅の細部に至るまで応力計算されていたほうが安心なのではないでしょうか。強固で安全な住宅を建てるための「構造計算」、そしてそれを元にした耐震等級の取得をおすすめします。
-
2020.10.27
住宅の”隙間”が大きくなる？「気密の劣化」はより高い気密性が解決できる
木造住宅に省エネ性能を持たせ、結露の発生しない快適な住環境を作るのに欠かせない”断熱性と気密性”。パッシブデザインによる、自然の力が活用できる設計、そして住宅を断熱材でしっかりと覆い、高性能窓を採用し、住宅の隙間を埋めることで気密性を高め、高断熱高気密の高性能住宅は完成します。木をふんだんに使った住宅で季節によって調湿作用を発揮する木材ですが、木材が動くと考えれば気になるのは「気密性の劣化」です。住宅はあらゆるものが劣化しますが、年月を経ることで省エネ住宅の根幹とも言える「気密性」は劣化するのでしょうか。高断熱高気密の住宅を建てるうえで気になる「気密性の劣化」について考えてみましょう。(関連記事)：住宅内の”十分な換気”に住宅の「気密性」が大切な理由とは【「気密性」って”劣化する？】住宅の隙間が少なければ少ないほど冷暖房効率や換気効率が上がり、住み心地にも貢献する「気密性」。住宅には断熱性と気密性が大切であることは、より一般的な知識として広がっています。日本ではまだ歴史の浅い省エネ住宅において、気密性の劣化に関するデータなどは少ないものの、住宅の「気密性」が劣化することは十分に考えられることです。【「気密性の劣化」の原因とは】どれだけ自然で高級な材料を使用したとしても、家族の健康や省エネ性に欠かせない気密。「気密性」の劣化はどんな原因で起こり得るのでしょうか。気密性の劣化の原因として考えられるポイントとして、玄関ドアやサッシの隙間を埋めるパッキンの劣化や、木材の収縮などが考えられます。すぐに劣化するとは考えにくい気密性ですが、はたして何年でどれくらい劣化すると考えれば目安になるのでしょうか。【住宅の気密性はどれくらい劣化する？】住宅の気密性の劣化について、何年でどれくらい劣化するというのは住宅の環境と状況、選ぶ工法にも大きく依存します。そのため、確かな数値として算出するのが難しいところです。しかしながら気密性の劣化具合として10年経過すると隙間が1.5～2倍に広がるというのが一般的な見解のようです。つまり、新築時にC値＝0.6で引き渡しを受けた住宅は、10年後には最大C値＝1.2にまで劣化するということになります。ちなみにC値＝1.2は、決して悪い数値ではありません。しかし省エネ住宅の恩恵を得るに十分ではないのも確かです。しかし、性能を追い求めるための予算とのバランスも考慮した上で、可能であれば10年後、20年後も高い気密性を保つべき。前述の各工務店はハウスメーカーの実測による一般的な見解を元にすれば、初期のC値は絶対的に低いほうが劣化は防げるということになります。（関連記事）：省エネ住宅の性能を示す！C値について分かりやすく解説 【「圧倒的高気密」が劣化問題を解決】「気密性の劣化」を考慮したとき、住宅の気密性能の高さを維持するためにまず必要なことは「圧倒的な高気密」、より高い気密性です。つまり新築引き渡し時の気密性が低ければ低いほど、気密性の劣化を最小限にできるということになります。新築時にC値＝0.3と考えれば、10年後にはC値＝0.6。それ以降の劣化は緩やかになることが考えられるため、より高い気密性こそ劣化問題を解決することができます。【住宅のメンテナンスでさらに気密性を維持】気密性の劣化を防ぐには、住宅の各箇所のメンテナンスも必要不可欠です。特に前述のドアや窓のパッキンは劣化すれば気密性に影響すると考えられます。10年を目安として部材の取替えや、劣化に影響すると思われる箇所を見直すことも大切。高い気密性を持つ住宅でもメンテナンスを怠らないことで「気密性の劣化」を最小限にすることができます。【「高気密」は技術力が鍵。信頼できるビルダーを選ぼう】高断熱高気密の省エネ住宅で必須となる高い”断熱性と気密性”。優れた分厚い断熱材を施工したとしても、気密性が伴わなければ壁内結露などの原因になります。劣化すると言われている気密性ですが、やはり高い断熱性を持つ住宅ならば、高い気密性を維持しておくべきと言えます。気密性の劣化には住宅のメンテナンスが必要ですが、それ以前に圧倒的な気密性を持つ住宅を建てることで、劣化具合を防ぐことができます。「高気密」は技術力が鍵。信頼できるビルダーを選びましょう。
-
2020.10.26
負担を減らしたい”住宅ローン”。「ボーナス払い」は役に立つ？
新築住宅を購入するための住宅ローン借り入れで事前に熟考しておきたい返済計画。住宅ローンの借り方には様々な選択肢があり、また金利などの条件も多岐にわたります。できるだけ負担を減らしたい住宅ローンですが、月々の返済とともに「ボーナス払い」について検討している家庭も少なくはないでしょう。毎月の支払いに加えて、ボーナスでまとまった金額を支払う「ボーナス払い」ですが、実際に住宅ローンの負担軽減に繋がるのでしょうか。住宅ローン支払いの一つの選択肢である「ボーナス払い」の特徴、メリット・デメリットや返済額について見ていきましょう。(関連記事)：金利上昇で返済が困難に？”住宅ローン”の「リスク」を知ろう！【住宅ローンの「ボーナス払い」とは】住宅ローンに限らず、各種ローンでも選べる支払方法である「ボーナス払い」は、利用したことがあるという人も多いのではないでしょうか。住宅ローンにおける「ボーナス払い」は単体では機能せず、住宅ローンを借り入れるときに”毎月返済額”と”ボーナス返済額”を決定し、返済を行っていくという支払方法です。なお、ボーナスで支払う金額設定は一般的に住宅ローン全体の40％以内から50％ほどが目安となります。【「ボーナス払い」は毎月返済と併用】「ボーナス払い」を利用せず、”毎月返済”のみで住宅ローン返済を行う場合、取り決めた返済日に年12回、決まった金額を支払っていきます。一方、「ボーナス払い」を併用して住宅ローン返済を行う場合は、毎月決まった返済額を年に12回支払うのと同時に、1月や7月等のボーナスから決まった金額を支払っていきます。リスクも考えられる「ボーナス払い」について、そのメリットやデメリットも確認しておきましょう。【「ボーナス払い」で得られるメリット】毎月＋ボーナスという多めの金額を返済に充てていく「ボーナス払い」では、毎月の負担額を少なくできるという点がメリットになります。つまり12か月のうち、2か月は多く返済を行うことになるため、これによって他の10か月の毎月返済金額が緩和されます。しかしながら注意しておきたいのが、毎月の負担は減るものの、返済総額はあまり変わらないという点。1年のうちの2か月はまとめて支払うことになるため、その月の元金は大きく減りますが、返済金額が軽減された他の10か月間は元金の減りがより緩やかになります。そのため、最終的な支払金額はボーナス払いを利用した場合は若干ではありますが多くなります。【リスクを考えたい住宅ローンの「ボーナス払い」】ボーナスの金額は、所属する会社の業績が大きく影響を与えます。リスクがあると言われる「ボーナス払い」は、万が一会社からのボーナス金額が減額になったり、または支給されないという事態に陥った場合、返済が計画通りに行かず滞ってしまいます。また、一度申し込んだ「ボーナス払い」の設定は解除する事が可能。加えて、「ボーナス払い」でなくとも、繰り上げ返済などで返済総額の減額は可能です。利用の際はしっかりと返済計画を立てましょう。【「ボーナス払い」を利用した返済額】「ボーナス払い」を利用した住宅ローン返済額について確認してみましょう。例えば、住宅ローン借り入れ金額を以下の条件とした場合。・3500万円・固定金利1.0%・返済期間35年・元利均等返済方式◎「ボーナス払い」無しボーナス時返済額＝ 0円毎月返済額＝ 98,799円年間返済額＝ 1,185,588円返済総額＝ 41,495,580円◎「ボーナス払い」あり※ボーナス払いは総額の20％（700万円）ボーナス時返済額＝ 118,766円毎月返済額＝ 79,039円年間返済額＝ 1,186,000円返済総額＝ 41,510,000円この例のように、ボーナス払いをを加えた場合、年間返済額は変わらず、毎月の返済負担額が減りますが、返済総額が若干高くなってしまうという点が特徴になりますので、押さえておきましょう。（関連記事）：審査やローンを組むタイミングは？「住宅ローン」契約までの流れを解説！【リスクを考えたうえで「ボーナス払い」を活用しよう】毎月の支払いに加えて、ボーナスを活用して一気に返済を行う住宅ローンの「ボーナス払い」は、公務員など、比較的安定したボーナスが支給される職種であれば、リスクなく活用することができます。前述の例のように、毎月の返済負担額を減らすことができますが、この金額を算出することによって、実際には支払いが厳しい住宅ローンを組めると錯覚してしまいがち。何も知らずにボーナス払いを利用するのは危険と言えます。しかし実際、ボーナス払い無しで住宅ローンを組む家庭が多いのも事実。リスクを考えたうえで「ボーナス払い」を活用しましょう。
-
2020.10.25
アフターコロナは”タッチレス”が人気に？「省エネ住宅」に取り入れたい設備とは
第一波、そして第二波と感染者数を増やし、以前に比べて少しづつ落ち着きはじめている”新型コロナウイルス”。感染症から守るための新しい生活様式が一般化していく中、働き方の常識は大きく変化し、また日常生活においても新たな習慣が加わりました。マスクの着用は日常生活において欠かせない習慣になりましたが、”3密の回避”もまた感染から身を守るには欠かせない習慣。家庭内感染も注意喚起がなされる中、これから建築する新築住宅も感染防止を意識した生活にフィットするものを選びたいところです。アフターコロナの生活で選びたい「省エネ住宅」は、その断熱性・気密性の高さからから換気効率が良く、コスト面や健康面、快適性の面においても安心して暮らせる住宅です。そこにプラスしたい、感染防止を意識した生活に役立つ設備をご紹介します。(関連記事)：寝ている間の感染に注意！「高性能省エネ住宅」で就寝中の”風邪予防”【”3密回避”を意識するためのポイント】2020年初頭から猛威を振るう新型コロナ感染防止のための”3つの密”。ご存知の通り、この通称”3密”は、密閉・密集・密接を避けることを意味し、政府から全国に要請された感染防止策です。これらを受けて、建物内では換気の重要性が高まりました。また飲食店などでは席と席の間を開けて密集・密接を避けるなどの対策が取られています。家庭内感染が問題視される中、この3密は家の中でも意識すべき対策となっています。【アフターコロナで需要が高まる設備】”ウィズコロナ”や”アフターコロナ”という言葉で表現されるこれからの生活。やはり極力3密は避けながらの生活は続きそうですが、最近では新型コロナ対策として住宅に設置する設備の中で、非接触で操作できる設備や、IoT技術を取り入れた設備、手洗いなどの需要が増えているようです。【需要が集まる”非接触設備”】住宅内で家族全員が触れる場所といえば、家庭内の照明スイッチや水道のハンドルなどが挙げられます。現在その普及が進む”非接触設備”は、感染リスクの少ない安全な環境を作るのに役立ちます。例えば、現在人気を博しているタッチレスの照明スイッチは、スイッチに手を触れることなく点灯と消灯が行える設備となっています。感染予防以外にも、キッチンや洗面所などであれば汚れた手を使うことなく点灯・消灯が行えるというのも便利なメリットと言えます。また、これら水廻りで需要が高まっているのが、手を触れることなく水を使用できるタッチレス水栓。水栓がタッチレスであれば、万が一ウイルスが手に付着していたとしても、間接的な感染予防ができます。センサーを活用したこれらの非接触設備は、今後チェックしておき新築住宅に導入したい設備と言えるでしょう。【新生活に”ワークスペース”と”IoT設備”】ビジネスシーンや日常生活など、以前に比べて人同士が接する機会が減っている現在の生活。時間と場所に縛られない働き方が一般化していく中、住宅内ではやはり仕事や趣味のためのスペースが必要になってきます。その他、外出する機会が減ったという家庭もあるかもしれませんが、現在のIoT技術（Internet of Things）を使い、家の中でも遠隔で会話や買い物、エクササイズなどを楽しめる設備を導入するのもまた一つのトレンドとなりそうです。【きれいな空気をキープする「省エネ住宅」】そしてやはり日常で欠かせない住宅の換気は、「省エネ住宅」が優れた性能を発揮します。一般住宅で問題視される換気効率の悪さは、気密性の低さや換気方式など、あらゆる要素が関係しています。消しゴム1つ分以下という優れた気密性を持つ省エネ住宅であれば、24時間換気によって常にクリーンな空気の中で生活を送ることができます。感染防止策や非接触設備、そして省エネ住宅が持つ換気効率の高さは、アフターコロナにおける安心安全な暮らしを実現します。（関連記事）：換気が重要なこれからの生活で選ぶ”熱交換換気”の種類【アフターコロナを考えた住宅を】職場や学校、屋外の感染よりも件数が多い新型コロナの家庭内感染。新しい生活様式によって、日常の暮らしはあらゆる面で変化しましたが、家族と暮らす住宅はより安全であってほしいものです。そんな暮らしを実現する省エネ住宅は換気効率の良さから、家庭内の感染防止が可能な住宅です。ここにプラスして照明スイッチや水栓にタッチレス設備を導入したり、遠隔であらゆることが行えるIoT設備を導入することで、さらに安心な暮らしを築き上げることができます。今後の「アフターコロナ」を考えて省エネ住宅と設備を選びましょう。
-
2020.10.22
寒さが身にしみる冬。”家での困りごと”は「省エネ住宅」が解決する
”底冷え”という言葉がぴったりとはまる、うどんが美味しい香川県高松市の冬。高松市では2018年2月、マイナス3.7℃という最低気温を記録。2019年1月はマイナス0.6℃が最低気温となっており、これから迎える冬も間違いなく底冷えのする寒い冬となるでしょう。夏は蒸し暑く、冬は凍えるような寒さを記録する過酷な日本の気候ですが、その寒さの度合いによっても”冬の家での困りごとは”地域ごとに違うようです。アンケートから明らかになった冬の困りごとについて知れば、住宅に何が必要かが見えてきます。冬の時期を、体を健康に保ちつつ温かく穏やかに暮らせる「省エネ住宅」は、毎年冬の困りごとを解決する住宅です。(関連記事)：在宅勤務も温度管理が大切！オフィスのある新築住宅は「高断熱高気密」がおすすめ【住宅での冬の暮らしで困る事】”冬の暮らし”と聞けば、どのようなイメージが浮かんで来るでしょうか。住宅での暮らしの中で困ることは、基本的には全国でほぼ共通していると言えそうです。2019年、株式会社リクルート住まいカンパニーで行われた”暮らしにおける冬の寒さ対策”のアンケートでは、各家庭が感じている冬の暮らしの困りごとについて明らかになりました。北海道から鹿児島まで、全国2400人を対象にしたアンケートでは、冬の困りごととして以下のような項目が挙がっています。・光熱費が高くなる・・・45.8%・結露に困る・・・41.5%・洗濯物が乾かない・・・25.6%・トイレ/洗面/風呂が寒い・・・23.9%・・・・【”冬に困る事”は地域によって変化】アンケート上位の結果を見て、まさに家庭に当てはまると思う人は少なくないでしょう。またアンケート結果で興味深いのは、地域によって冬の困り事が違うという点です。厳しい寒さを誇る北海道では高くなる光熱費に困ると答えた人は約70%にも及びます。また、北陸地方では洗濯物が乾かないことや、結露の発生に困るという意見が、他の地域よりも多い結果となっています。【寒い地域では「高断熱高気密」が”寒い家”の対策】日本全国では、寒い家を暖かくするためにどのような対策を取る傾向があるのでしょうか。アンケートによれば、”気密性・断熱性の高い窓を取り入れる”という意見に全国で33.2%の回答があり、その他”気密性・断熱性の高い資材を取り入れる”が32.9%。その他、”浴室乾燥機の導入”が20.9%、”暖房効率を下げない換気（熱交換換気）”が11.9%、”セントラルヒーティングを導入する”が5.3%など、多くの回答が見られました。【高松市は日本の北に負けず劣らず”寒い”】アンケートで明らかになった”全国地域の冬の困り事”ですが、特に前項の寒さ対策は北海道を始め、日本の北側では多くの家庭で取り入れられている対策です。しかし、香川県高松市周辺の気温はどうでしょうか。冒頭にご紹介した最低気温と比べて、石川県や宮城県といった場所の2019年の最低気温を比べるとその差は約0.1～1℃程度。つまり実際の所、香川県下や高松市周辺都市は、北陸地域や本州北の地域と同じくらい寒くなるという事がわかります。【「省エネ住宅」が冬の困り事を解決！】・高断熱高気密・断熱気密の高い窓・全館空調・熱交換換気前項の寒さ対策で挙げられた項目をまとめると、つまり「省エネ住宅」のこと。これらの特徴を兼ね備えた住宅であれば、香川県や高松市の寒い冬を温かく健康に暮らすことができます。住宅のトイレや浴室などの各所も常温をキープでき、体に負担となるヒートショック防止も可能です。加えて、「省エネ住宅」は寒さ対策として優れているだけではありません。毎月掛かり続ける光熱費は、10年、20年と長い目で見れば数百万単位の恐ろしいほどの負担です。高断熱高気密による暖房効率の高さや、エネルギー消費を抑える特徴は、全国の冬の困り事としてトップに数えられる”光熱費”の削減を可能にします。（関連記事）：”冬の室内が温まる”だけじゃない！健康にも好影響な「日射取得」【「省エネ住宅」で今までにない快適な冬を過ごそう】厳しい寒さをたたえる日本の冬。香川県や高松市も日本の北側とはさして変わらない最低気温を記録します。東北や北陸、北海道などの地域は確かに寒い地域ですが、日本全国ほとんどの地域でも冬は寒く厳しいものになります。高い断熱性と気密性、全館空調や性能の良い窓の採用は、決して寒いと言われる地域特有のものではないことが分かります。建設費が通常の15%程度高額になると言われる「省エネ住宅」ですが、省エネポイント制度や補助金制度、住宅ローン優遇措置によって回収できると考える家庭も多く、全国でますます建築が進んでいます。今年も寒くなるであろう香川の冬。「省エネ住宅」で今までにない快適な冬を過ごしてみませんか？
